民法は詳細は規定していませんが、一般には以下の方法が用いられています。

民法968条（自筆証書遺言） 

３　自筆証書(前項の目録を含む。)中の加除その他の変更は、遺言者が、その場所を指示し、これを変更した旨を付記して特にこれに署名し、かつ、その変更の場所に印を押さなければ、その効力を生じない。

1.　訂正するとき　

①　訂正箇所に二重線を引きます。黒く塗りつぶしたり、修正テープ等で塗りつぶすのはＮＧです。

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②　正しい文言を、横書きの場合その上部、縦書きの場合はその左側に書きます。

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③　訂正印を二重線の近くに押します。（訂正印を文字に重ねて押してもよいが訂正前の文字を見えなくしてはならない）

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④　訂正の内容をよりはっきりさせるため、訂正した行の近くの余白に、加えたり削除したりした文字の数等を書き署名します。  

（例）「２字削除４字加入　渡辺春男」 

2.　文字を加入するとき

①　その行の加入箇所に、吹き出し（💬）等で加入する箇所を指示し、内容を書き入れ、加入した箇所の近くに訂正印を押します。

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②　遺言書の末尾の余白に訂正内容を書き、署名します。 

（例）「1２行目2字加入　渡辺春男」 

3.　訂正又は加入する文字数が多く、訂正箇所の近くに書ききれないとき

①　訂正箇所に二重線を引きます。 

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②　訂正した箇所の行の近くの余白に訂正印を押します。

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③　遺言書の最後の余白に訂正内容を書き、署名します。

（例）「本遺言書○○行目中「Ａ」を「Ｂ」と訂正した」  または、「本遺言書○○行目「ＡＢ」の二字を削除した」　等  

4.　加除・訂正方式に違背がある場合はどうなるか

　遺言書の加除変更が民法の方式を満たしていない場合は、加除変更がなされなかったものとして扱われます。 

　このような加除・訂正方法は厳格すぎることから、判例は、加除・訂正方式に違背があったとしても、明らかに誤記である場合には、その違背は遺言の効力に影響を及ぼさないとしています。（最判昭和52年11月21日家裁月報30巻4号90頁）（安達敏男・吉川樹士(2017)『第２版 一人でつくれる契約書・内容証明の文例集』日本加除出版.320頁） 

5.　備考

□　訂正印は、署名に用いたものを使います。 

□　秘密証書遺言書も同様の方法で訂正します。 

□　訂正例